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ZEH対応の注文住宅

ZEHとは

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称です。消費エネルギーを抑えながら新しいエネルギーを創り出すことで、使用エネルギーのすべてを住宅でまかなうことを目標としています。ZEH対応の家を建てるときには、「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つの要素について考える必要があります。

断熱

省エネを考えるときに、力を入れるべきポイントのひとつが断熱。断熱性能が高い住宅は、暑さや寒さといった外気の影響を受けにくくなります。住宅内は過ごしやすい温度が保たれるので、冷暖房を使う頻度も少なくなります。住宅の断熱性能を高める方法は、住宅外周に高性能断熱材を使用する、高断熱窓のような設備を導入するなどです。

省エネ

ZEHの省エネで欠かせないのが、HEMS(ホームエネルギー マネジメントシステム)です。この管理システムは、消費したエネルギーと創り出したエネルギーを確認できるので、現在の使用状況を正確に把握できます。ほかには、高効率給湯機やLED照明などのエネルギー効率に優れた設備を導入して、省エネ化を図ります。

創エネ

ZEHは、太陽光発電などの創エネ設備を使って、消費する以上のエネルギーを創り出すことが目標です。創った電気は、蓄えることができる蓄電システムを導入するなどして、効率のよい使用を目指します。

ZEH対応の住宅を建てるメリット

住みやすい環境を実現できる

ZEHの強みのひとつは、断熱性・気密性です。高い断熱性・気密性を備えている住まいは、外気の影響を受けずに、快適な室温や湿度が保たれます。そのおかげで、夏は涼しさ、冬は暖かさを感じやすいです。そして、住宅内の温度差が少なくなるので、冬場の浴室などで発生するヒートショックの予防にもつながります。

光熱費が安く抑えられる

そのままの状態で、過ごしやすい環境になることを考えてつくられているZEHの家。暑さや寒さが厳しい季節でも、受ける影響が少ないので、クーラーやエアコン、ストーブなどを使用する機会が少なくなります。使用エネルギーが少なくて済むので、光熱費が抑えられます。

補助金がもらえる

ZEHで魅力的なのが補助金です。住宅をZEH仕様にしたり高性能な設備を導入したりすると、どうしても一定以上の費用がかかってしまいます。補助金を活用することで、そのときにかかる費用の負担が軽減できます。

ただし、予算には限りがあるので、気になるときは補助金の現状を前もって確認するとよいでしょう。ZEHの注文住宅を建てるときは、補助金が利用できるようならぜひ活用しましょう。

ZEH対応の注文住宅を建てるなら補助金を利用しよう

戸建て住宅を対象とするZEH支援事業は全部で3種類あり、それぞれで補助金の額や条件が定められています。

ZEH支援事業

ZEH 20%以上の省エネを達成していて、創エネで消費エネルギーを100%以上まかなっている住宅
Nearly ZEH 寒冷地や低日射地域などが対象。
20%以上の省エネを達成していて、創エネで消費エネルギーを75%以上まかなっている住宅
ZEH Oriented 都市部狭小地の二階建て以上が対象。
20%以上の省エネを達成している住宅で、創エネ設備の導入は必要なし

補助額は一戸あたり60万円。定置型の蓄電池を導入する場合は、補助金の加算があります。加算額は2万円/kWhで、「補助対象経費の1/3」と「20万円」で金額が低い方が上限となります。公募方法は、先着方式です。

交付要件

経済産業省が策定した「ZEHロードマップ」にあるZEHの定義を満たす必要があります。そして、補助金の交付を行っているSII (一般社団法人環境共創イニシアチブ)に登録されているZEHビルダー/プランナーが手がけた住宅でなければいけません。

ZEH+実証事業

再生可能エネルギーの自家消費を拡大することを目的としているZEH。対象住宅は以下の通りです。

ZEH+ 25%以上の省エネを達成していて、創エネで消費エネルギーを100%以上まかなっている住宅
Nearly ZEH+ 寒冷地や低日射地域などが対象。25%以上の省エネを達成していて、創エネで消費エネルギーを75%以上まかなっている住宅

補助額は一戸当たり115万円。蓄電システム・燃料電池・V2H充電設備のいずれかで1つ以上を導入している場合(次世代ZEH+)は、補助金が加算されます。設備ごとで加算金額や条件が決められています。公募方法は、補助金の申請枠があらかじめ決まっている「事前枠付与方式」です。

交付要件

「ZEH支援事業」と同じ交付要件が設けられています。それに加えて、①住宅外周部分の性能の更なる強化②高度エネルギーマネジメント(HEMS)③電気自動車などを活用するための充電設備・充放電設備の中で2つ以上を導入する必要があります。

ZEH+R強化事業

停電時でも自立できる強さを備えているZEH+です。対象住宅は、

で、補助額は一戸あたり115万円です。交付要件で定められている設備を導入することで、補助金が加算。それぞれで加算金額や条件が決められていて、導入設備が複数ある場合は重複して適用されます。公募方法は、先着方式です。

交付要件

補助金を受けるには3つの要件を満たす必要があります。1つめがZEH+を満たす住宅であることで、2つめが停電時に利用頻度が高い居室の電源を定められている方法で確保できることです。そして、3つめが、①蓄電システム②太陽熱利用温水システム(自立制御電源を確保しているもの)③停電自立型燃料電池の中で1つ以上を導入することです。

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